日本では今、ペットショップだけでなく、インターネットからでも子犬・子猫をかんたんに購入できます。ペットを飼おうとするとき、多くの人たちが「生後間もない頃から育てたい。」と思うはず。実際、ペットショップでいちばん人気があるのは、生後2ヶ月〜3ヶ月の子犬・子猫たちです。
生後から3ヶ月を超えてしまうと、飼い主を見つけることが難しくなり、子犬・子猫たちにつけられた値段は少しずつ下がっていきます。生後5ヶ月を経過すると、最初の値段から半額以下の値打ちをつけられてしまうことも。この頃になると自我も生まれ、人見知りをしてしまうと、ペットとして選ばれるのが、これまで以上に難しくなってしまいます。
ペットショップ側も値下げを繰り返し、飼い主に選ばれさせようとしますが、それでも売れ残ってしまったときには、譲渡会への参加や里親募集に踏み切ります。しかし、それでも飼い主に選ばれなかった犬や猫たちは、どのような運命をたどっていくことになるのでしょうか。
ペット大国「日本」で起きている現実
世界と比べても今の日本をペット大国と呼んでもおおげさではありません。ペットショップやインターネットでたくさんの子犬・子猫たちが販売されています。つまり、販売させるための子犬・子猫たちをどんどん繁殖させているわけです。しかし、繁殖量に比べて引き取ることのできる人の割合が追いついていません。需要と供給のバランスが崩れているのが今のペット業界の現実です。
つまりどういうことか。ペットショップで販売される犬・猫は、言い換えれば有形商材です。売れ筋の商品はどんどん入荷されますが、同時に売れ残りが必ず発生しています。譲渡会や里親募集でも残されてしまった犬・猫の中には、幸いペットショプの看板として引き取られることやスタッフの知り合いに引き取ってもらえるケースもあります。ですが、すべての犬・猫がそういった運命をたどれるわけではありません。
売れ残った犬・猫がたどる運命
売れ残った犬・猫は業者に引き渡され、ひたすら繁殖を繰り返されることになります。中には、実験用動物をあつかう業者に売却されたり、保健所に持ち込まれて殺処分されてしまう運命をたどってしまうことも。
悪徳業者が行う売れ残った犬・猫への対応
繁殖業者や実験用動物業者への販売、そして保健所での殺処分。どれも聞いてて決して気持ち良くなる話ではありません。これら以外にも、中には売れ残った犬・猫への対応に困り果て、山林に捨てることを選ぶ悪徳業者も存在します。
ニーズが伸びる引き取り業者の存在
繁殖を終えた犬・猫を有料で引き取る「引き取り業者」のニーズが年々伸びています。引き取り価格は1万円ほど。この引き取り業者、違法ではありません。しかし、犬・猫に餌を与えず、散歩もさせない。さらには、不衛生で狭い檻に閉じ込め、犬・猫を衰弱・死亡させる業者も中には存在します。
動物愛護法が改正
悪質業者が売れ残った犬・猫を保健所に持ち込み、殺処分させるケースが増えた結果、2013年には動物愛護法が改正されました。その結果、都道府県の保健所や動物愛護センターでは、悪質業者からのペットの持ち込みを拒否できるようになっています。しかし、業者の中には個人を装い、動物たちを持ち込むこともあり、未だに殺処分の運命をたどる動物たちをゼロにすることはできていません。
現在の売れ残ったペットたちの処分の数
殺処分は、言うまでもなくペットに関する深刻な社会問題です。2018年の年間殺処分数は犬・猫だけでも役3万8,000頭です。これを1日で換算すると毎日105頭の犬・猫がその尊い命を失っています。
動物愛護法が改正により殺処分数は減少。しかし。
10年前の2008年と比較すると殺処分数は約24万頭減少させることができています。しかし、これはあくまでの殺処分数という名で公開されている表向きの数。先ほども紹介したように悪徳業者の中には、山林に犬・猫を捨てたり、引き取り業者に処分を任せている現実に変わりはありません。もしかすると、不幸の道をたどる犬・猫の数は過去に比べると増えているのかもしれません。
売れ残ったペットたちの「まとめ」
ペット先進国でもある欧米諸国の中には、ペットショップでの動物販売は虐待と見なされ、固く禁じられています。販売が禁止されている国でペットを飼う際は、動物を信頼できるブリーダーから迎えるほか、保護施設から引き取るのが一般的な考え方です。
これは、ペットを「物」ではなく、家族の一員、パートナーとしての見る考え方が強く根付いているからです。動物たちに宿る尊い命を失い続ける日本も、海外での考え方や取り組み方をもっと浸透させ、生きる動物たちが幸せに暮らせる未来を築けるように取り組むべきなのかもしれません。
